用語集

あーるおーいー

当期純利益÷自己資本で計算され、株主が出したお金を使って企業がどれだけ効率よく利益を上げたかを示す指標です。一般に8〜10%以上が優良の目安とされますが、借入を増やすと数値が上がる性質もあるため、自己資本比率とあわせて確認することが大切です。企業の稼ぐ力を測る指標として機関投資家にも重視されています。

あくてぃぶふぁんど

運用の専門家が銘柄の調査・選定を行い、市場平均(指数)を上回るリターンを目指す投資信託です。うまくいけば指数以上の成果が期待できる一方、調査コストがかかるため信託報酬はインデックスファンドより高めです。長期では指数に勝ち続けるファンドは少ないという指摘もあり、コストと運用実績を見極めて選ぶことが重要です。

あせっとあろけーしょん

株式・債券・不動産・現金といった資産クラスごとに、投資資金をどのような比率で配分するかを決めることです。長期の運用成果の大部分は個別銘柄の選択ではなく資産配分で決まるという研究もあり、投資戦略の土台となります。年齢やリスク許容度、運用目的に応じて自分に合った配分を設計することが長期投資の出発点です。

いーてぃーえふ

証券取引所に上場している投資信託で、株式と同じように取引時間中いつでも売買できます。日経平均株価やS&P500などの指数に連動するものが多く、一般に信託報酬が低めに設定されています。リアルタイムで価格が変動し、指値注文なども使えるため、通常の投資信託との違いを理解して使い分けることが大切です。

いーぴーえす

当期純利益を発行済株式数で割った、1株あたりの純利益です。企業の規模に関係なく1株が生み出す利益を比較でき、EPSの継続的な成長は株価上昇の原動力とされます。PERの計算にも使われる基礎的な数値で、決算発表ではEPSが市場予想を上回ったかどうかが株価を大きく動かす要因になります。

いーるどかーぶ

債券の残存期間を横軸、利回りを縦軸にとって結んだ曲線です。通常は期間が長いほど利回りが高い右上がりの形になりますが、短期金利が長期金利を上回る「逆イールド」は景気後退の前兆とされ注目されます。金利環境や市場の景気見通しをひと目で読み取ることができる、マクロ分析の重要なツールです。

いた

ある銘柄について、どの価格にどれだけの買い注文と売り注文が出ているかを一覧表示したものです。売り気配と買い気配が価格順に並び、注文の厚みから需給のバランスや売買の活発さを読み取ることができます。成行注文や指値注文がどのように約定するかを理解するうえで欠かせない、取引の基本情報です。

いでこ

自分で掛金を拠出し、自分で運用商品を選んで老後資金を準備する個人型確定拠出年金の愛称です。掛金が全額所得控除の対象になり、運用益も非課税と税制面の優遇が大きい一方、原則60歳まで資金を引き出せません。老後資金づくりに特化した制度として、NISAと並ぶ資産形成の柱になり得る仕組みです。

いどうへいきんせん

一定期間の終値の平均値を日々計算してつないだ線で、株価のトレンドを滑らかに示すテクニカル指標です。5日・25日・75日線などがよく使われ、株価が線の上にあれば上昇基調、下にあれば下降基調のひとつの目安とされます。ゴールデンクロスなどの売買シグナルの基礎にもなる、テクニカル分析の代表的な指標です。

いんでっくすふぁんど

日経平均株価やS&P500といった市場全体の動きを示す指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。個別の銘柄調査に手間をかけないため信託報酬が低く、市場平均並みのリターンを低コストで狙えます。長期では多くのアクティブファンドが指数に勝てないという調査もあり、初心者の中核的な選択肢とされています。

いんふれ

モノやサービスの価格が継続的に上昇し、お金の価値が実質的に目減りしていく現象です。現金や預金だけで資産を持っているとインフレによって購買力が低下していくため、株式などインフレに強いとされる資産への投資が資産防衛の手段になり得ます。「なぜ投資が必要か」を考えるうえで出発点となる重要な概念です。

えいぎょうりえき

売上高から売上原価と販売費・一般管理費を差し引いた、本業で稼いだ利益です。企業の本来の事業がどれだけ儲かっているかを最も直接的に示すため、決算分析で特に重視されます。売上が伸びていても営業利益が減っている場合はコスト構造に課題がある可能性があり、利益の質を見るうえで出発点となる項目です。

えすあんどぴーごひゃく

米国の代表的な企業約500社で構成される時価総額加重型の株価指数です。米国株式市場の時価総額の約8割をカバーするとされ、米国経済全体の動きを示す指標として世界中で参照されています。これに連動するインデックスファンドは低コストで米国の主要企業に分散投資できるため、長期の資産形成で広く活用されています。

えふあーるびー

米国の中央銀行制度の中核を担う連邦準備制度理事会のことです。物価の安定と雇用の最大化を使命とし、FOMC(連邦公開市場委員会)で政策金利を決定します。米国の金融政策は世界中の株式・債券・為替市場に波及するため、FRBの利上げ・利下げの方向性は日本の投資家にとっても最重要のマクロ材料です。

えんやすえんだか

外国通貨に対する円の価値の変化を表す言葉で、1ドル100円が150円になるように円の価値が下がることを円安、その逆を円高と呼びます。円安は輸出企業の業績や外貨建て資産の円換算額にプラスに働く一方、輸入物価の上昇を招きます。海外資産に投資する際のリターンを左右する、避けて通れない為替の基本概念です。

かぶしき

企業が資金調達のために発行する証券で、購入すると株主としてその企業の一部を所有することになります。値上がり益や配当、株主優待が期待できる一方、企業業績や市場環境によって価格が大きく変動するリスクがあります。資産形成の中心となる代表的な資産クラスであり、その仕組みの理解は投資の第一歩です。

きじゅんかがく

投資信託の値段のことで、ファンドの純資産総額を総口数で割って算出されます。通常は1万口あたりの金額で表示され、1日1回、市場の取引終了後に算出・公表されます。株価のようにリアルタイムでは動かないため、注文時点では価額が確定していない「ブラインド方式」で取引される点が株式との大きな違いです。

きゃっしゅふろー

一定期間における現金の流れのことで、営業・投資・財務の3つの区分で開示されます。利益は会計上の計算で調整の余地がある一方、現金の動きはごまかしにくいため「利益は意見、キャッシュは事実」とも言われます。営業キャッシュフローが継続して黒字かどうかは、企業の実力を測るうえで重要な確認ポイントです。

きんり

お金を貸し借りする際に支払われる、資金の使用料の割合です。金利が上がると企業や家計の借入コストが増えて経済活動が抑制され、株価や債券価格にも影響が及びます。特に債券価格とは逆方向に動く関係があります。預金・ローン・投資のすべてに関わるため、あらゆる金融商品の値動きを理解する土台となる概念です。

けいじょうりえき

営業利益に受取利息や配当金などの営業外収益を加え、支払利息などの営業外費用を差し引いた利益です。本業の儲けに財務活動などの損益を加味した、企業の経常的な収益力を示します。営業利益との差を見ることで、借入負担の重さや為替の影響といった本業以外の要因を読み取ることができる、日本の決算書に特徴的な指標です。

けっさんたんしん

上場企業が決算内容をいち早く伝えるために、証券取引所のルールに基づいて開示する速報資料です。売上高や利益、来期の業績予想などが決算期末からおおむね45日以内に公表され、株価を大きく動かす材料になります。法定書類である有価証券報告書より速報性が高く、決算シーズンに最も注目される開示資料です。

げんせんちょうしゅう

利益を支払う側(証券会社や企業など)が、支払い時にあらかじめ税金を差し引いて国に納める仕組みです。特定口座(源泉徴収あり)では、株式の売却益や配当にかかる約20%の税金が自動的に徴収されるため、投資家自身の確定申告が原則不要になります。手間を減らせる反面、損益通算などで還付を受けたい場合は申告が必要になることもあります。

ごーるでんくろす

短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上へ突き抜ける現象で、上昇トレンドへの転換を示唆する買いシグナルとされます。逆に上から下へ抜ける現象はデッドクロスと呼ばれ、売りシグナルとされます。分かりやすい反面「だまし」も多く、シグナルの発生が遅れがちな点に注意し、他の指標と組み合わせて使うのが一般的です。

こようとうけい

雇用情勢を示す経済統計で、投資の文脈では特に毎月第1金曜日に発表される米国雇用統計を指すことが多い用語です。非農業部門雇用者数や失業率、平均時給などが注目され、FRBの金融政策の判断材料となるため、発表直後は株式・為替市場が大きく変動します。マクロ経済イベントの代表例として知られています。

さいけん

国や企業が資金を借り入れるために発行する有価証券です。保有者は定期的に利子を受け取り、満期には額面金額が返済されます。一般に株式より値動きが穏やかで、ポートフォリオの安定役を担います。金利が上がると債券価格は下がるという逆相関の関係があり、金利動向との関係を理解することが重要です。

さしねちゅうもん

「この価格以下で買う」「この価格以上で売る」というように、価格を指定して出す注文方法です。指定した価格より不利な条件では約定しない安心感がある一方、株価が指値に届かなければいつまでも約定しない可能性があります。成行注文と並ぶ基本の注文方法であり、状況に応じた使い分けが取引上達の第一歩です。

さぽーとらいん

過去に何度も株価の下落が止まった価格帯を結んだ線で、下値支持線とも呼ばれます。多くの投資家が「この水準なら買いたい」と意識するため、株価が下げ止まりやすいとされます。反対に上値を抑える線はレジスタンスライン(上値抵抗線)です。売買タイミングや損切りラインの目安として使われる、チャート分析の基本概念です。

じーでぃーぴー

一定期間に国内で生み出されたモノやサービスの付加価値の合計で、国の経済規模を示す最も基本的な統計です。前期比や前年比の成長率で景気の方向感を判断し、2四半期連続のマイナス成長は景気後退のひとつの目安とされます。経済ニュースを理解し、景気サイクルと株式市場の関係を読み解くための基礎知識です。

しーぴーあい

消費者が購入するモノやサービスの価格変動を測る消費者物価指数のことです。インフレの度合いを示す最も代表的な統計で、中央銀行が金融政策を判断する際の主要な材料になります。特に米国CPIの発表は世界の市場を動かす重要イベントであり、市場予想との差によって株価や為替が大きく反応します。

じかそうがく

株価に発行済株式数を掛けて算出される、企業の市場での評価額です。企業の規模を示す最も基本的な尺度で、大型株・中型株・小型株の分類や、TOPIXやS&P500など時価総額加重型指数の組入比率の基準にもなります。株価の高い安いだけでは企業規模は比較できないため、規模を見るときはこの指標を使います。

じこしほんひりつ

総資産に占める自己資本(返済不要の資金)の割合で、企業の財務健全性を示す代表的な指標です。比率が高いほど借入への依存が少なく、不況時の耐久力が高いとされます。一般に40%以上が健全性のひとつの目安とされますが、適正水準は業種によって異なります。倒産リスクを見極めるための基本のチェック項目です。

しゃーぷれしお

とったリスク1単位あたり、どれだけ効率よくリターンを得られたかを示す運用効率の指標です。リターンからリスクフリーレート(無リスク金利)を差し引き、リスク(標準偏差)で割って計算します。数値が高いほど効率的な運用とされ、リターンの絶対値だけでは分からない運用の質をファンド同士で比較する際に役立ちます。

じゅんしさんそうがく

投資信託が保有する株式や債券などの資産の時価総額から負債を差し引いた、ファンド全体の規模を示す金額です。純資産総額が小さすぎたり減り続けたりするファンドは、繰上償還(運用の途中終了)となるリスクが高まります。ファンドの安定性や資金流入の勢いを測る目安として、商品選びの際に確認したい項目です。

しんたくほうしゅう

投資信託の保有中に毎日、純資産総額から差し引かれる運用管理費用です。年率0.1%程度から2%超まで商品によって大きく異なり、保有している限り継続的に発生します。わずかな差でも長期では複利的に効いてリターンを圧迫するため、ファンド選びで最初に確認すべき最重要コストのひとつです。

すとっぷだか

株価の急激な変動から投資家を守るために設けられた1日の値幅制限の上限まで、株価が上昇した状態です。反対に下限まで下落した状態はストップ安と呼ばれます。好材料が出た銘柄に買い注文が殺到すると発生し、売買が成立しにくくなります。値幅制限のルールは市場ごとに異なり、日本株の取引ルールを理解するうえで重要な概念です。

せいさくきんり

中央銀行が金融政策の手段として誘導・設定する短期金利です。景気過熱やインフレの局面では引き上げ、景気後退の局面では引き下げることで、経済全体の温度を調節します。政策金利の変更は住宅ローンから株式・債券・為替まで幅広く波及するため、日銀やFRBの金融政策会合は市場が最も注目するイベントのひとつです。

せいちょうとうしわく

NISAのうち、上場株式や幅広い投資信託などを購入できる非課税枠です。年間240万円まで投資でき、つみたて投資枠と併用できます。積立だけでなく個別株投資やスポット購入にも使えるため自由度が高い一方、整理・監理銘柄や一部の高レバレッジ型商品など対象外となるものもある点に注意が必要です。

そんえきつうさん

同じ年に出た投資の利益と損失を相殺して、課税対象となる利益を減らす仕組みです。例えばA株で50万円の利益、B株で30万円の損失が出た場合、通算後の20万円分にだけ課税されます。相殺しきれない損失は確定申告によって最長3年間繰り越せるため、税負担を適正化するうえで知っておきたい制度です。

そんぎり

含み損を抱えた投資商品を売却し、損失を確定させることです。「いつか戻るはず」と塩漬けにして損失を拡大させないための重要なリスク管理手法で、購入前に「何%下がったら売る」とルールを決めておくのが基本とされます。人は損失の確定を先延ばしにしがちという行動経済学の知見からも、その難しさと重要性が知られています。

つみたてとうしわく

NISAのうち、長期・積立・分散投資に適すると金融庁が定めた基準を満たす投資信託などを、積立方式で購入するための非課税枠です。年間120万円まで投資でき、成長投資枠と併用できます。対象商品が低コストの投資信託などに絞り込まれているため、初心者が積立投資を始める入り口として重要な枠組みです。

できだか

一定期間内に成立した売買の株数(または口数)を示す指標です。出来高が多い銘柄は取引が活発で、売りたいときに売りやすい、つまり流動性が高いことを意味します。株価の動きと出来高を合わせて見ることで、値動きの勢いや信頼度を判断する手がかりになるため、テクニカル分析でも重視される基礎データです。

とうししんたく

多数の投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。少額から手軽に分散投資ができるため、初心者でも取り組みやすいのが特徴です。運用中は信託報酬などのコストが継続的にかかるため、商品選びではコストと運用方針の確認が重要になります。

とうしょうぷらいむ

東京証券取引所の最上位の市場区分で、2022年の市場再編によりスタンダード、グロースとともに誕生しました。流動性やガバナンスなどの上場基準が最も厳しく、グローバルな機関投資家の投資対象となる大企業が中心に上場しています。日本の株式市場の構造や株価指数を理解するうえで押さえておきたい区分です。

とくていこうざ

証券会社が投資家に代わって年間の損益を計算してくれる課税口座です。「源泉徴収あり」を選べば税金の納付まで証券会社が代行するため、原則として確定申告が不要になります。NISA口座の非課税枠を使い切った後の投資先としても使われるため、口座の種類と税金の関係を理解するうえで基本となる仕組みです。

とぴっくす

東京証券取引所に上場する幅広い銘柄を対象とし、時価総額の大きさで加重して算出される株価指数です。日経平均株価と並ぶ日本株の代表的な指数ですが、対象銘柄が多く時価総額加重型のため、市場全体の実態をより反映しやすいとされます。日本株インデックスファンドの連動対象としても広く使われています。

どるこすとへいきんほう

価格が変動する金融商品を、定期的に一定金額ずつ購入し続ける投資手法です。価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことになるため、平均購入単価を平準化する効果があります。購入タイミングに悩まず感情にも左右されにくいのが利点で、つみたて投資枠を使った積立投資の基本戦略となっています。

なすだっく

米国の新興企業向け株式市場のことで、そこに上場する全銘柄で構成される株価指数(ナスダック総合指数)を指すこともあります。ITやハイテク企業の比率が高く、大きな成長が期待できる反面、値動きも大きくなりやすい特徴があります。主要企業に絞ったNASDAQ100指数も投資信託の連動対象として人気があり、米国市場を理解する基礎知識です。

なりゆきちゅうもん

価格を指定せず「いくらでもよいので今すぐ売買したい」という注文方法です。約定が最優先されるためほぼ確実に取引が成立する一方、想定より不利な価格で約定してしまう可能性があります。特に出来高の少ない銘柄や相場の急変時には注意が必要で、指値注文との使い分けを身につけることが取引の基本になります。

なんぴん

保有銘柄の株価が下がったときに買い増しをして、平均取得単価を下げる手法です。株価が反発すれば早く損益がプラスに転じる一方、下落が続けば損失が加速度的に膨らむ危険があります。「下手なナンピン、スカンピン」という相場格言があるほどリスクの高い行動とされ、明確な根拠と資金管理なしに行うべきではないとされます。

にーさ

株式や投資信託への投資で得た値上がり益や配当・分配金が非課税になる少額投資非課税制度です。2024年の改正で制度が恒久化され、つみたて投資枠と成長投資枠の2つを併用できるようになりました。通常は利益に約20%の税金がかかるため非課税の恩恵は大きく、長期の資産形成を始める際に最初に検討したい制度です。

にちぎん

日本の中央銀行で、物価の安定と金融システムの安定を使命としています。政策金利の決定や国債の売買などの金融政策を通じて経済に影響を与えるほか、紙幣の発行も担っています。金融政策決定会合の結果や総裁の発言は株価や為替相場を大きく動かすため、日本で投資をするうえで動向を欠かさず確認したい機関です。

にっけいへいきんかぶか

日本経済新聞社が東証プライム市場の代表的な225銘柄を選んで算出する、日本を代表する株価指数です。株価の単純平均をベースにした算出方法のため、株価水準の高い「値がさ株」の影響を受けやすい特徴があります。ニュースで毎日報じられる、日本株市場全体の動きを知るための最も身近な指標です。

はいとうせいこう

当期純利益のうち、どれだけの割合を配当として株主に支払ったかを示す指標です。高いほど株主還元に積極的といえますが、100%に近い水準が続く場合は利益の大半を配当に回しており、減配の余地が大きいとも解釈できます。配当利回りとセットで見ることで、配当の持続可能性を判断する手がかりになります。

はいとうりまわり

1株あたりの年間配当金を株価で割った割合で、投資額に対して年何%の配当を受け取れるかを示します。高配当株投資の中心的な指標ですが、株価下落によって見かけの利回りが高くなっている場合や、業績悪化で減配されるリスクもあります。利回りの数字だけでなく、配当の持続性をあわせて確認することが重要です。

ぴーいーあーる

株価が1株あたり純利益(EPS)の何倍まで買われているかを示す指標で、株価÷EPSで計算されます。数値が低いほど利益に対して株価が割安と判断されるのが基本ですが、適正水準は業種や成長性によって大きく異なります。株価の割安・割高を測る最も代表的なバリュエーション指標として、銘柄比較の出発点になります。

ぴーびーあーる

株価が1株あたり純資産(BPS)の何倍まで買われているかを示す指標で、株価÷BPSで計算されます。1倍を下回ると、理論上は会社の解散価値より株価が安い状態とされます。東京証券取引所が低PBR企業に経営改善を要請するなど近年注目度が高まっており、PERとあわせて割安性を判断する代表的な指標です。

びーぴーえす

純資産を発行済株式数で割った、1株あたりの純資産です。企業が解散した場合に理論上株主へ分配される金額の目安になることから「解散価値」とも呼ばれます。BPSが高く安定して増えている企業は財務の健全性が高いと評価されやすく、PBRの計算にも使われる基礎データとして銘柄分析に欠かせません。

ふくり

運用で得た利益を元本に組み入れ、その合計にさらに利益がつく仕組みです。利益が利益を生むため、時間が長いほど資産は加速度的に増えていきます。例えば年利5%で運用を続けると、約14年で資産が2倍になる計算です(72の法則)。長期投資の最大の武器とされ、投資を早く始めるほど有利になる理由がここにあります。

ぶんさんとうし

値動きの異なる複数の資産・地域・時間に投資を分けることで、全体のリスクを抑える投資の基本原則です。「卵をひとつのカゴに盛るな」という格言で知られ、一部の資産が値下がりしても他の資産でカバーする効果が期待できます。リターンを大きく損なわずにリスクを下げられる、確実性の高い数少ない手法とされています。

ぶんぱいきん

投資信託が運用で得た収益などの一部を、決算時に投資家へ支払うお金です。受け取れば現金収入になる一方、その分だけ基準価額は下がり、ファンド内での複利効果は薄れます。元本を取り崩して支払われる特別分配金(元本払戻金)もあるため、分配金の多さだけでファンドを選ばないことが大切です。

ぼらてぃりてぃ

価格変動の大きさを表す指標で、投資におけるリスクの尺度として使われます。ボラティリティが高い資産は大きな利益の可能性がある一方、大きな損失の可能性も抱えています。統計的には標準偏差で表され、シャープレシオの計算にも使われます。自分のリスク許容度に合った資産を選ぶために欠かせない基礎概念です。

ゆうかしょうけんほうこくしょ

金融商品取引法に基づき、上場企業などが事業年度ごとに提出する法定開示書類です。財務諸表のほか、事業内容やリスク情報、役員報酬、大株主の状況までが網羅され、EDINETで誰でも閲覧できます。決算短信より情報量が圧倒的に多く、企業を深く分析したいときの一次情報として最も信頼性の高い資料です。

りーと

投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設、住宅などの不動産に投資し、賃料収入や売却益を分配する不動産投資信託です。少額から間接的に不動産オーナーになれる仕組みで、比較的高い分配金利回りが特徴とされます。株式や債券と異なる値動きをする傾向があり、分散投資の選択肢のひとつとして知られています。

りばらんす

相場変動によって崩れた資産配分の比率を、売買によって当初の目標比率に戻す作業です。値上がりした資産を一部売り、値下がりした資産を買い足すため、結果的に「高く売って安く買う」行動になります。リスク水準を一定に保つ効果があり、年1回など定期的に行うのが一般的です。長期運用を規律正しく続けるための重要な習慣です。

りょうてきかんわ

中央銀行が国債などの資産を大量に買い入れ、市場に資金を供給する金融緩和策です。政策金利がゼロ近辺まで下がり、通常の利下げの余地がなくなった局面で用いられます。市場にお金が行き渡ることで株価や不動産価格を押し上げる効果があるとされ、リーマンショック後の各国や日本の大規模緩和で世界的に注目されました。

ろーそくあし

一定期間の始値・高値・安値・終値の4つの価格を、1本のローソクのような形で表すチャート表現です。江戸時代の日本で考案されたとされ、いまや世界中で使われています。実体とヒゲの形から売り買いの勢いを読み取ることができ、陽線・陰線の並びで相場の流れを把握する、テクニカル分析の最も基本となるツールです。